デジタルの未来を切り拓くのは商社だ。

社会を大きく変革させるDX。デジタルシフトに向けてさらに加速する、日本を代表する12商社の取り組みから導き出される新しい世界とは？

ここ数年、米国や中国の巨大プラットフォームが、DX（デジタル・トランスフォーメーション）によるデータを駆使したビジネスモデルの大改革に成功し、社会やビジネスモデルを抜本的に変革している。
日本の商社業界も、各社がデジタル化によるビジネスモデルの転換や新規ビジネスの開拓を死活的に重要な経営課題と認識して注力。本来的に商社のビジネスは、非常に広い地域・産業・人に接点を持ち、それを「つなぐ」ことを特徴としている。
デジタルを活用することにより、商社の「つなぐ」機能が飛躍的に強化されれば、既存ビジネスの進化や新たなビジネスの創造に結び付けられる。
日本の商社の団体である日本貿易会では、デジタルは各商社にとっての「競争領域」であると同時に、業界で知恵を結集して、デジタルを活用した共通のプラットフォームを作り出すという「協調領域」でもあるという仮説をたて、各社がデジタル化の推進に当たって直面している共通課題について共有化し、議論・研究するための「デジタル新時代と商社」特別研究会を立ち上げた。
日本貿易会の主要会員商社13社が参加し、1年間にわたり活発な意見交換や研究活動を行った成果としてまとめた本書、商社業界だけでなく、他業界のデジタル化推進の一助にもなる、各社の具体的な事例を紹介した実践的な内容。
商社のビジネスに関心をもつ学術界、学生の方々にも理解しやすく、大いに役に立つ内容。

著／一般社団法人日本貿易会「デジタル新時代と商社」特別研究会
監修／森川博之（東京大学大学院　工学系研究科　教授）

A4判　並製本　76頁

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◆一般社団法人日本貿易会(いっぱんしゃだんほうじんにほんぼうえきかい)
日本貿易会は、わが国の貿易に関する全国的な民間中枢機関として広く一般企業・団体等を会員に1947年6月に社団法人として設立。
その後1986年6月に貿易商社および貿易団体を中心とする貿易業界団体に改組し、2012年4月1日に公益法人制度改革に基づく内閣総理大臣の認可を得て一般社団法人に移行して、今日に至る。（公式WEBサイトより）　


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